導入事例

秋田県横手市に位置する「医療法人賢友会　細谷内科医院」は、平成元年に開業し30年以上続く地域密着型診療所です。そこで平成23年から副院長を務める細谷拓真先生は、平成14年に東北大学医学部をご卒業後、岩手県立中央病院にて3年間研修されたのち、JCHO仙台病院の腎臓内科、東北大学病院 腎・高血圧・内分泌科に６年間勤務されました。そこでは主に腎臓病・糖尿病・高血圧の研究と臨床経験を積まれたそうです。
守上佳樹先生が運営する「一般社団法人KISA2隊※」の講演会に参加する機会があり、COVID-19訪問診療チームの活動や、災害支援の取り組み、介護人材育成など、企業・行政・医療機関が連携した様々な活動内容が紹介され、非常に感銘を受けられたそうです。 また守上先生は京都で訪問診療を展開する「よしき往診クリニック」の院長でもあります。守上先生とお話しする中で共感できる事が多く、在宅医療に興味を持ちはじめました。

※KISA2隊…地域社会の医療課題を解決するために、地域も法人も職種も世代も超えて互いに知見を共有し、かつ自らも行動する情熱と志を持つ医療介護集団

細谷先生：実際、横手市は秋田県の市のなかでも少子高齢化が進んだ地域である為、訪問診療の需要があるのではないかと以前から考えていました。ただ現実を考えると外来診療だけで手が回らない状況であり、どのように訪問診療にリソースを割くかということが大きな課題でした。ちょうどその頃「生成AI」が世間で話題になりはじめ、「生成AIをうまく活用すれば医療だけにとどまらず社会も変える事ができるのではないか」と考えるようになりました。そして2023年10月に在宅医療部門を加え、細谷内科医院でも訪問診療を開始しました。

細谷先生：在宅医療を開始するにあたり、まず電子カルテを探しました。というのも電子カルテは一旦導入すると他社に乗り換えるのが大変な作業になる為、自身が100％納得できるものを導入したいと思っていたからです。研修時に使用していた電子カルテでも特に不便は感じてはいなかったものの、もっと業務を効率化できる電子カルテがあるのではないかと思っていました。

そんな中、出会ったのがNTT社のモバカルネットでした。電子カルテの選定で一番重要視したポイントは「医事文書」の処理業務の簡潔化でした。他社製品と比較しましたが、モバカルはすべての医事文書を同一システム内で完結でき、インターネットFAX機能により、即時にFAX送信が可能です。
また訪問看護指示書・報告書などはモバカルリンクを使うことにより、クラウドを介して多職種に提供可能で、印刷や郵送の手間もありません。 また、「事前準備カルテ」の機能を使う事で、訪問日の前日に、検査結果を自宅で確認し、事前に指示、処方、検査追加をオーダーすることができます。その他、アップデートのサイクルが早い点、APIの開放やシステム的なフットワークが軽い事も高く評価した点でした。

そんな中、最終的な導入の決め手は、とあるブログでの「やっぱりモバカル一択」という記事でした。やはり在宅医療を始めるならモバカル一択なんだな、とあらためて感じ、導入を決めました。実際に運用を始めてからは、期待通りの電子カルテであり、現在ではなくてはならないものになっています。想定外の反響としては多職種の方からも「業務連携が楽になった」と大変喜ばれています。

細谷先生：訪問診療を開始してまだ1年ですが、「モバカルネットの普及が日本の医療DXの鍵」だと日々感じています。患者様と医療チームがITを通じて密接につながり、情報を共有し、無駄なくシンプルにかつ効率的にクリニック運営をすることが可能になれば、日本のどこであってもその地域の医療を守り続ける事ができると考えています。 当院では医療ソーシャルコーディネーターにカルテやサマリー作成の補助をしてもらっています。クラウドのおかげで、世界中どこにいてもモバカルを使いこなし、地域の診療を効率的に回すことができています。

また、石川県の能登半島災害の時は、オンライン診療ボランティアとして手を上げましたが、受け入れる体制が整っていなかったのか貢献することはできませんでした。 これは受援力不足と言うそうです。災害に対する備えとして、災害そのものに備えることに加えて、常日頃から受援力を上げておくという事が必要です。 ボランティアを受け入れる施設などは、行政などと協力して整備していく必要がありますが、医療的には地域住民のカルテ情報を簡単な手段で得られる状態にしておくことが、受援力を上げることにつながると思います。 日本全国の診療所でカルテの共有が可能になり、オンライン診療と組み合わせれば、日本だけにとどまらず世界からも医療的な支援が可能となります。 そういう意味でモバカルはその役割の一端が担えるシステムだと思っています。在宅医療により多職種と医師がつながっている地域医療において、将来的には各職種がAIにより最大能力を拡張し、地域全体の包括ケアの質も高めていく事ができたらいいですね。